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テレワーク制度ありのIT企業に転職する際の注意点|リモートOKな有名IT企業

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テレワーク ビデオ会議

念願のテレワーク!
出社しなくていい!

と転職後の新しい生活を目標に転職活動を頑張っている人は少なくありません。

ただ、テレワーク制度は働く人がより生産的に、ワークライフバランスをより充実させるための制度です。テレワークでも成果が出せることが前提です。

今回はテレワーク制度があるIT企業に転職したい人のために、テレワーク制度の注意点を解説したいと思います。

テレワークOKなIT企業に転職する際の注意点と心構え

ここでは、IT企業ならではのテレワーク制度の注意点、心構え、予備知識を解説します。

仕事の評価が成果重視になる

「働きぶり」「印象」「長時間労働」で評価する企業は少なくありません。もちろん、実績・成果での評価もありますが「仕事をしているときの印象」はまだまだ大きな指標でしょう。

テレワークの場合は会社での仕事ぶりが上司や同僚に伝わりません。なので、従来の「仕事をしているときの印象」では評価がしづらくなります。

逆にテレワーク環境下で評価しやすくなるのが「成果」「結果」です。長時間頑張っている姿勢、個人のキャラなどの性質的な部分でのアピールが難しくなります。

どんな結果を出したか?どんな実績をあげたのか?がより重要視されるようになります。

自己管理能力が強く求められる

会社に出社するために朝起きて、通勤、会社で仕事をするという環境下では、ほとんどの人が問題なく仕事をこなせるでしょう。

しかし、テレワークの場合は出社する必要がなく、自宅という環境下にいます。スマートフォンもいじりたい放題な環境です。

プライベート環境で会社と同じモチベーションを保ち、仕事をこなすためには自己管理能力が強く求められます。

自宅で仕事をする場合、誰かに監視されているわけでもないため、自己管理ができない人は仕事をするスイッチを入れることも難しいでしょう。

仕事に対するモチベーションや意識を保つためにも、テレワークの際には自己管理能力が求められます。

転職したら会社のテレワーク制度を熟読しておく

転職する会社の求人などで「テレワーク可能」「在宅勤務可」と記載されているからといって、安易にテレワークが利用できるとは限りません。

たとえば、次のような条件が定められている場合があります。

  • 勤続年数が半年以上
  • 週1~2回は出社が必要
  • 定例ミーティングへの出席必須

テレワーク制度がある会社は、就業規則などにテレワーク制度に関する規定が記載されています。

転職したら会社のテレワーク制度を熟読しておきましょう。

フルリモート勤務できる会社は少ない。週に何度かの出社あり

先程も少し触れましたが、実はフルリモート勤務できる会社は多くありません。

ほとんどの場合、「週に1~2回は出社が必要」となっているものです。フルリモート・完全在宅勤務の場合は、仕事内容の評価が非常に難しく、特に転職してすぐにフルリモートはほぼ不可能と考えてよいでしょう。

求人などに「テレワーク可能」「在宅勤務可」と記載されていても、「出社する必要がない」とは考えないようにするべきです。

齟齬のないコミュニケーション方法を自分で考え工夫する

テレワーク環境下でのコミュニケーションは、主にメールやチャットなどの文章で行います。

もちろん、SkypeやZoomなどのWeb会議ツールを用いて通話することも可能ですが、主体となるのはメールやチャットと思ってよいでしょう。

その場合、口頭によるコミュニケーションは異なり、認識に齟齬が起きやすくなります。

ちょっとした言葉のニュアンスで間違った意図で相手に伝わってしまい、仕事がスムーズに行えないこともあります。そのため、認識齟齬が起きないようなコミュニケーション方法を考えて工夫しなければなりません。

文章だけでは伝わりづらいと思ったら図を添付して説明する、伝わりづらそうな内容だけはSkypeやZoomなどで通話するなど、コミュニケーション方法にはより注意する必要があります。

未経験でIT業界に転職した人は、最初はテレワークしない

未経験でIT業界に転職した場合、はじめはテレワークできないと思ってよいでしょう。

なぜなら、わからないことが多すぎる状態であるため、はじめからテレワークをした場合は仕事にならない可能性が高いからです。

未経験の場合は覚えることが膨大です。IT知識だけでなく、IT業界独特の文化や会社文化についても覚えなければならず、不明点を都度確認しながら仕事をすることになるでしょう。

その場合にテレワークではコミュニケーションが取りづらいため、まともに仕事をすることが難しいといえます。

テレワークを利用する場合は、ある程度仕事についての理解ができていないと難しいため、最初からテレワークができるわけではないということは覚えておきましょう。

IT営業、サーバー監視などはテレワークが難しい

IT業界は比較的テレワークに向いている業界です。

しかし、そんなIT業界のなかでもIT営業やサーバー監視などの業務に携わる人は、テレワークが難しいと考えましょう。

なぜなら、IT営業の場合はクライアントと柔軟なコミュニケーションが必須であり、テレワークでは柔軟なコミュニケーションが難しいからです。

また、クライアントがテレワークに対応している、理解がある状態でなければならず、その部分もIT営業がテレワークに向いていない要因の一つとなっています。

サーバー監視業務では24時間365日体制でシフト勤務を導入して対応していることがほとんどです。サーバーに問題が起きた際には現地で即座に対応する必要があるため、こちらもテレワークが難しい職種といえるでしょう。

もちろん、IT営業もサーバー監視も環境によってはテレワークが実現できます。

しかし、多くの場合はテレワークに対応することが難しいため、IT業界に転職する際はテレワークができる職種か事前にチェックしておきましょう。

テレワーク可の転職案件がIT企業に多い理由

IT企業は「テレワーク可」という案件が多く存在します。

ほかの業界に比べてIT業界は比較的テレワークに対応できていますが、その理由は何でしょうか。

ここでは3つの理由を一つずつ解説していきます。

パソコン1つあれば仕事ができる職業が多いため

IT業界はパソコンを使ってシステムを構築したり、サービスを提供したりするため、パソコン一つで仕事ができる職業が多いものです。

そのため、パソコンを利用する環境が変わっても、ネットワークで繋がっていれば仕事ができることが多く、テレワークに向いている業界なのです。

ただ、IT業界のなかでもテレワークが難しい職種もあります。

IT業界のなかでもパソコン1つで仕事ができる職業としては、Web系のエンジニアなどが該当するでしょう。

Web系エンジニアは主にWebサービスを構築・運用していますが、Webが主体であるため特にテレワークとの相性が良い職種です。

IT業界は対面でないと行えない業務が少なく、システム化されたなかで仕事ができるため、テレワーク可の転職案件が多く存在します。

Webツールを介したコミュニケーションに慣れている人が多いため

テレワークではWebツールを介してコミュニケーションをとります。

Webツールに慣れていない人は、そもそも使い方から学習しなければならず、テレワークに踏み出せないということもあります。

しかし、IT業界では日常的にWebツールなどを利用しており、他の業界に比べてWebツールを介したコミュニケーションに慣れているといえます。

そのため、コミュニケーションが難しいテレワークでも問題なくコミュニケーションが取れる点もIT業界でテレワーク可の案件が多い理由の一つでしょう。

もともと難解なシステムの構築や運用を通常業務として行っているため、利用したことのないWebツールであっても感覚的に理解できる人がほとんどです。

メールやチャットを主体としたコミュニケーションにも慣れており、テレワークに移行しても通常通り仕事が行える場合が多いといえます。

自然災害や感染症によるリスクを無くすため

もうひとつ、IT業界にテレワーク可の案件が多い理由として挙げられるものが、自然災害や感染症によるリスクをなくすためです。

IT業界で取り扱うシステムのなかには、24時間365日稼働し続け、サービスを提供しなければならないものも少なくありません。

そんなとき、自然災害や細菌・ウイルスなどの感染症によって、出社できない場合にシステムやサービスに不具合が生じても対応できない、といった状況が許されないこともあるのです。

ネットワークを通じて遠隔地から不具合の原因追求や対応をするための訓練として、日常的にテレワークを推奨する企業もあります。

システムやサービスの稼働に影響を与える事態に対して、自然災害や感染症によって対応ができない、といったリスクを無くすためにも、IT業界ではテレワークが用いられています。

転職検討中の人必見!テレワーク制度がある有名IT企業

ここからは、テレワーク制度がある有名IT企業を簡単に紹介します。

これからIT企業に転職することを検討されている方は、こちらも参考に転職先を探してみてはいかがでしょうか。

サイボウズ株式会社

https://cybozu.co.jp/

【事業内容】
・コラボレーションツールの開発・販売・運用
・サーバーやセキュリティなどの運用環境を提供するクラウドサービスの実施

【テレワーク制度】
2018年4月からウルトラワーク制度導入(働く場所・時間の自由化)

ChatWork株式会社

https://corp.chatwork.com/ja/

【事業内容】
・Chatworkの開発運営
・ソフトウェア販売(ESETセキュリティソフト)

【テレワーク制度】
創業からテレワーク導入。業務の性質や状況に合わせてコワーキングや在宅勤務など柔軟な働き方が可能

日本オラクル株式会社

https://www.oracle.com/jp/index.html

【事業内容】
企業の事業活動の基盤となるソフトウェア・ハードウェア、クラウドサービス並びにそれらの利用を支援する各種サービスの提供

【テレワーク制度】
10年以上運用を続ける在宅勤務制度あり。在宅勤務プログラム「Work@Home」では、週1回の出社以外は自宅で勤務が可能。

株式会社サーバーワークス

https://www.serverworks.co.jp/

【事業内容】
・AWS(Amazon Web Service)に特化したインテグレーション事業とサービスの提供
・AWS導入支援、AWS運用サービス、AWS自動化ツールの提供

【テレワーク制度】
クラウドワークスタイル
上長に事前申請し、承認が得られれば全社員が利用可能。

株式会社セールスフォース・ドットコム

https://www.salesforce.com/jp/

【事業内容】
クラウドアプリケーションおよびクラウドプラットフォームの提供

【テレワーク制度】
週2日間を上限に2016年よりテレワーク導入。自宅以外での就業も可。

日本ユニシス株式会社

https://www.unisys.co.jp/index.html

【事業内容】
・クラウドやアウトソーシングなどのサービスビジネス
・コンピュータシステムやネットワークシステムの販売、賃貸
・ソフトウェアの開発、販売および各種システムサービス

【テレワーク制度】
Smart-Work
ワークライフバリエーションの多様化による個人生活の質の向上を目指し、新しい働き方の一つとして在宅勤務制度を2008年6月から実施。

1週間の営業日数である5日の内、3日以上、あるいは1ヶ月の営業日数の5分の3以上で在宅勤務を実施する(テレワークを支える人事制度と運用)

ヤフー株式会社

https://about.yahoo.co.jp/

【事業内容】
・eコマース事業
・会員サービス事業
・インターネット上の広告事業
など

【テレワーク制度】
・どこでもオフィス
全社員を対象としたテレワークで、在宅に関わらずどこでも社員が希望する場所での勤務を可能とする。利用前日までに上長に事前申請をし、月5回まで利用可能。

株式会社ぐるなび

https://corporate.gnavi.co.jp/

【事業内容】
・パソコン、スマートフォン等による飲食店等の情報提供サービス
・飲食店等の経営に関わる各種業務支援サービスの提供
・その他関連する事業

【テレワーク制度】
2018年1月から正式導入。

開発部門のメンバーを中心に「常時の作業指示・業務管理が不要であり、業務内容の予実管理や成果物などで業務成果が図れる業務に従事している者」が対象。

制度とは別に、今回の新型コロナウイルスの対策として、2020年2月27日から全従業員1,600人を対象に原則在宅勤務に切り替えた事例あり。

株式会社ディー・エヌ・エー

https://dena.com/jp/

【事業内容】
・ゲーム
・エンターテインメント
・スポーツ
・オートモーティブ
・ヘルスケア
・eコマース
・その他

【テレワーク制度】
リモートワーク制度あり。事業部門によって詳細は異なる。
インフラ部門では週2回までのリモートワークが可能。

株式会社エイチーム

https://www.a-tm.co.jp/

【事業内容】
・情報サイトなどさまざまなWebサービスの企画、開発、運営
・ゲームやツール等のアプリケーションの企画、開発、運営
・自転車専門通販サイトの企画、開発、運営

【テレワーク制度】
育児一時リモートワーク、介護支援制度としての一時リモートワークあり。

2020年4月6日からは、新型コロナウイルスの感染拡大防止を目的に全従業員を対象に在宅勤務を推進。2020年8月31日まで延長することとしており、9月以降は状況を勘案し最適な勤務体制を検討予定。(当社グループにおける在宅勤務の継続について)

リモートワーク可の求人を多く取り扱っている転職サイト

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