既婚の女性は転職に有利な面あり！既婚だからこそいい会社が分かる

既婚の女性は転職で不利なんじゃないか？
既婚の女性が転職に成功する方法は？

上記のような悩みを抱えていらっしゃる既婚の女性向けに『既婚の強み』『転職の方法』をまとめました。

この記事の情報をこれからの転職活動に活かして頂けたら幸いです。

既婚女性が未婚女性より有利な面があります

未婚者に比べて、既婚者は企業から敬遠されて転職に不利なのでは？と考えがちです。

しかし、既婚者には既婚者の魅力があり、未婚女性よりも有利になる面もあるのです。

これより下で有利な面を紹介していきます。

社会的信用がある

結婚による社会的ステータスや社会的信用は、価値観が多様化している現代でも根強く残っています。

主に働く男性に対して用いられる価値観ですが、女性でも既婚ということで社会的信用を得ることができます。

既婚女性のイメージは、

• 仕事をしっかり仕上げてくれそう
• 責任感がありそう
• 人間関係をきちんと築くことができそう
• 良識がありそう

など、働くうえでポジティブなイメージがあります。

転職の際には、既婚であるということで堅実な印象を企業に与えることができるので有利になるのです。

長く働いてもらえると思われる

独身の時であればほとんどの場合、働く理由が「自分の生活のため」だと思います。

そのため、既婚者に比べ自分の考えひとつで身軽に転職をしたり退職をする事ができます。

対して既婚者の働く理由は「家族の生活のため」となり、自分の考えひとつで退職することは難しく退職に慎重になります。

企業は長く働いてくれる人材を採用したいと考えるため、既婚者の転職に対して慎重な部分は魅力的なのです。

寿退社する心配をされなくて済む

ほとんどの会社にとって、社員の急な退社は困るものです。

未婚女性の場合、どんなに有能で会社と相性が良く楽しく働いていても、結婚に伴う「寿退社」をする可能性があります。

女性に長く働いてもらうために産休・育休制度をしっかりと用意している会社であっても、結婚相手が転勤族等であれば退社は避けて通れません。

理由は何であれ、せっかく新人から育ててバリバリに働いている社員が辞めて会社が困ることに変わりないのです。

そのため、年頃の女性が転職をする際に企業が心配することの一つに「採用後、いつか寿退社をするかもしれない」ということがあります。

面接時に、寿退社しません！と約束できることではないですし、結婚相手によるところが大きいので企業も心配の種となるのです。

その反面、既婚者であれば寿退社による突然の退社を心配する必要がありません。

特に育休・産休制度の整った企業であれば、既婚女性は退職をせず会社の制度を使いながらキャリアを積んでいく事が可能なので、有利になるのです。

子育てに協力的な会社かどうか判別できる

独身時はそこまで気に留めない条件ですが、子育てに協力的な企業かどうかは既婚女性が長く働くうえでとても大切なことです。

既婚の女性は子供が生まれた後のことも考えて転職活動をしますよね。応募する企業の子育て支援制度がどうなっているのか、よく見て調べています。

「独身時代に勤めていた会社は、育休・休暇が取り辛く退職してしまった」というのはよく聞く話です。

ストレスなく子育てしながら働く環境を探すことができるのは、既婚者ならではの視点を持っているからといえるでしょう。

ちなみに時短勤務を利用するには条件があります。以下の関連記事に条件を掲載しました。気になる方はぜひご参照ください。

既婚女性が転職活動する際のコツ

既婚者の転職活動が困難になる理由は、独身の時には無かった私生活に関わる制限が多く発生するからです。

では、既婚者の転職活動ではどのようなコツがあれば成功する可能性が高くなるのでしょうか。

育休・産休が取れる会社か確認する

「出産・子育て」は、既婚女性の多くにとって訪れる人生の一大イベントです。

子育てと仕事を両立するには、産休・育休はもちろん、職場復帰した後も何年もの間、時短勤務が必要となったり早退や遅刻、休みが必要となります。

そのため、働く母親にとって子育てに関して会社が理解を示し、制度を用意してくれているかどうかという事はとても大切な事なのです。

産後も会社とあなたがストレスなく働き続けることができるように、転職する前に産休・育休がとれる会社かしっかりと確認しておきましょう。

制度があるだけではなく、過去に制度の取得実績があれば、それは産後も働きやすい職場であることのひとつの目安になります。

求人欄に記載された目先の条件に踊らされて応募するのではなく、産後も見据えた長い目で見てキャリア形成できる企業かどうかを判断して応募しましょう。

子育てを支援する福利厚生があるか確認する

子育てに関する福利厚生は企業によって雲泥の差がある為、転職時に是非確認しましょう。

出産時に祝い金として何十万も貰える会社もあれば、粗品しか貰えないような会社もあります。

ファミリーデーという名の子供と過ごす休暇が取得できたり、待機児童問題で保育園に入れない子をシッターに預ける際に補助金を出す会社などもあります。

このように、企業によって子育て支援に関する内容も考え方も様々です。

給与の多い少ないも大切ですが、子育てをしながら働くのであれば子供の都合で休みを融通してくれるような福利厚生はかなり重要です。

転職の際には、納得できる福利厚生の企業へ応募することで後々の「こんなはずではなかった」という後悔を避けることができるはずです。

異業種への転職は厳しいです

異業種への転職自体は決して珍しいものではありませんが、既婚者として転職活動をする際に異業種へとなるとハードルが高くなります。

異業種からの転職の場合、企業も戦力になるまでの最初の数年は仕事に集中して欲しい、頻繁に休まず仕事を覚えてほしいと思うものです。

そのため、いつ育休を取得するか分からない既婚者はなかなか異業種での採用に繋がりにくいのです。

反対に、即戦力としてすぐに働ける経験したことのある職種へは転職が叶いやすくなります。

プライベートなことだけを面接で聞く会社は辞退する

プライベートなことばかり質問されるのは、既婚者でなくても不快な面接ですよね。

ただ、既婚者で子供がいない場合には、企業側も採用後の業務の都合などもあり「今後お子さんのご予定は？」程度の質問をされる可能性が高くなります。

しかし、面接の段階で仕事に関係ない個人情報や家族のこと、配偶者の勤め先などばかり聞いてくる企業は辞退しましょう。

モラルに欠けるばかりかプライベートな質問は就職差別に当たります。

子育てと両立が心配なら契約社員も視野に入れる

子育ては、常にイレギュラーの連続です。

特に、働いている母親を悩ませるのが可愛い我が子の急な病気です。大切な会議が入っていても、取引先との商談が入っていても、保育園から病気の連絡が来たらすぐに父親か母親のどちらかが駆け付けなければなりません。

また、1週間熱が下がらなければ父親と母親が交代で1週間休まなければならないですし、保育園の行事でも仕事を休まなければならないでしょう。

このように「正社員として責任の有る仕事を抱えながら子育てもする」という事が、どうしても業務内容的に難しい企業もあります。

両立が難しいと感じる場合には、雇用形態を正社員にこだわらず契約社員も視野に入れて転職活動をしてみましょう。

まずは契約社員として勤務し、企業とあなたがお互いに「やはり難しい」と感じれば契約更新のタイミングで解消すればいいのです。

「大丈夫そう」と感じれば契約を更新して延期すればいいですし、子供が大きくなったら契約社員から社員へとキャリアアップを目指すこともできます。

雇う企業も、正社員としてよりも「お試し」として契約社員で雇用する方がハードルが下がります。そのため、契約社員の求人の方が採用される可能性はぐっと高くなるでしょう。

子供を生んでからも仕事を続けることをアピールする

産後の復職を希望しているのであれば、面接などの場で産後も仕事を続けるつもりであることは必ずアピールしましょう。

企業が懸念する女性の退職ポイントは「寿退社」と「出産を期に退社」この二つです。

既婚者なので寿退社を心配されることは有りませんが、企業は出産後に退職するのだろうか？と考えます。

なので、面接の段階から「産後も働き続ける」という考えを伝えることで、採用のチャンスが広がります。

希望通り、産後も働き続けるためにも応募企業の育休・産休制度や過去の取得実績を事前に調べてから応募するようにしましょう。

企業が願う「産後も辞めないでほしい！」という思いの強さと、企業の育休・産休制度の充実度が必ずしも一致しているとは限りません。

企業にとっても、働く側にとっても後で嫌な思いをしないために応募前に産後を踏まえた企業の調査をすることも大切なことです。

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既婚女性の転職は厳しい？

既婚女性は、独身女性ほど身軽ではありません。働くにあたって会社側も気にするのが現実です。

では、具体的に既婚女性のどんな部分が転職に不利になっているのでしょうか？

これより下で詳しく紹介していきます。

育児休業をどうするのか企業側に懸念される

既婚女性を採用する場合に企業が懸念するポイントの一つに「育休をどうするのか？」というのがあります。

なぜ育休が懸念材料になるのかというと、育休を取得している社員が必ず予定通りに復職してくるとは限らないからです。

特にここ数年ニュースでも騒がれている通り現在の保育事情は待機児童で溢れています。

1年後の春に復職を予定していても、保育園に空きがなく受け入れてもらえなければ、もちろん復職することができません。

その場合、会社としては人事や業務の予定が大いに狂うことになるため「育児休業をどうするのか？」という懸念を抱かれることに繋がるのです。

自治体によって子育て支援制度や保育事情は様々なのでよく調べ、なるべく予定どおりに復職できるようシュミレーションしておくと良いでしょう。

面接時に、復職できるシュミレーションができていることを伝えられたら企業も少しは安心するはずです。

仕事と子育ての両立ができるか心配される

子育てをしながら働くとなると、どうしても避けて通れないのが急な早退やお休みです。

働いていれば、絶対に抜けられない！という重要な会議や業務を行う日もあります。

しかし、そんな日でも子供が必ず元気で保育園に行ってくれるという保証も約束もありません。

企業が心配しているのは、そういった子供の体調不良や緊急時に仕事とのバランスはどうするのかということで、既婚女性の採用を敬遠する大きな理由となっています。

しかし、これに関しては各家庭で対応が変わってくると思いますが下記のような切り札を用意しておくことで企業の心配を払拭することができます。

• 子供の緊急時は祖父母が対応可能です
• 病理保育の利用が可能です
• 配偶者も子供の緊急時に対応が可能です

このように、本当に抜けることができない仕事の時には「いざ」という手段があります、ということを面接時に伝えると良いでしょう。

また、「いざという時も安心して可愛い我が子を任せられる」と思える対処法を用意しておくことであなた自身も心が安定するはずです。

転勤を命じにくい場合がある

既婚女性の生活基盤は、家庭にあることがほとんどです。

配偶者の勤務場所や子供の学校などの都合上、企業が命じても既婚女性は簡単に転勤することができません。

そのため、全国転勤がある企業や職種などは、既婚女性の採用に踏み切れない場合があるのです。

まとめ： 転職先はよく調査する！家庭と仕事の両立を意識する！

既婚女性の転職事情について解説してきました。

既婚女性は自分が希望する条件とマッチする企業が少なくなります。未婚女性のように「バリバリ働くこと」「キャリア・スキルを磨くこと」などが転職の目的では無いからですね。「家庭と仕事の両立」が目的になるはずです。

ただ、「条件にマッチした！良さそう！」と思って転職したら「ブラック企業だった。。」なんて失敗も許されません。なので転職先の企業は入念に調査してから内定を承諾するようにしましょう。「なかなか転職が決まらない」という人も焦らず良い企業を探しましょう。

「そんなの分からない」「自分の条件に合う企業が無い」という人はパソナキャリアやリクルートエージェントなどに相談しても良いでしょう。エージェントサービスはネットに載っていない求人案件を保有しています。転職先の選択肢が増えるのもメリットです。

選択肢が増えれば成功率も上がります。転職時はエージェントサービスも一緒に利用するようにしましょう。