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【20代SE向け】年収アップを実現するための転職戦略

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SEの適正年収を知ろう

年収アップの戦略を考えるために、まずは最近のSEの適正年収について見ていきましょう。

DODA平均年収ランキングによれば、プログラマを含むSEの平均年収はここ5年間で次の表のように推移しています。

2014年
SE/プログラマー: 448万円
IT通信系職種: 488万円
全職種: 442万円
2015年
SE/プログラマー: 468万円
IT通信系職種: 489万円
全職種: 440万円
2016年
SE/プログラマー: 467万円
IT通信系職種: 492万円
全職種: 442万円
2017年
SE/プログラマー: 433万円
IT通信系職種: 463万円
全職種: 418万円
2018年
SE/プログラマー: 428万円
IT通信系職種: 456万円
全職種: 414万円

表. 2014年から2018年にかけてのSE/プログラマの平均年収

SEの平均年収は400万~450万となっており、ここ5年間は全職種の全体平均年収より1.4%~6.4%高い水準で推移しています。

他方、SEを含めたIT系の職種全体でみると、平均年収は450万~500万の間で推移しています。

従ってSEの年収については、社会人全体の中で見るとわずかに多いがIT系の中では少ないと言えそうです。

一方で、2018年におけるSEの年代別平均年収は次の表のような内訳になっています。

20代
SE/プログラマー: 367万円
IT通信系職種: 368万円
全職種: 346万円
30代
SE/プログラマー: 486万円
IT通信系職種: 500万円
全職種: 452万円
40代
SE/プログラマー: 549万円
IT通信系職種: 600万円
全職種: 528万円
50代
SE/プログラマー: 598万円
IT通信系職種: 716万円
全職種: 645万円

表. 2018年におけるSE/プログラマの年代別平均年収

20代でのSEの適正年収は370万円、30代では490万円だと言えそうです。

これは、同年代の平均年収に比べて6.1~7.5%程度高い水準です。

しかし、40代から平均年収の差は縮まり、50代以上ではSEの方が同年代の平均年収よりも少なくなります。

SEを含んだIT系の職種全体として比較してみると、20代に差はほとんどないのですが、歳を経るごとに差が開き、50代以上での平均年収はIT系の職種全体の83.5%しかありません。

つまり、SEが年収アップを狙うのであれば、転職しやすい若手のうちに別のIT業種に転職することが必要なのです。

 

年収アップのためにはどんな企業に転職すれば良いか

企業が支払える人件費には限りがあります。

転職で年収アップを狙うためには、企業規模や業績に余裕がある企業に転職することが必要です。

ここでは、具体的にどのような企業を選べばよいか見ていきましょう。

企業規模1,000人以上の大手を狙う

平成29年賃金構造基本統計調査によれば、企業規模ごとのSE、プログラマの平均年収は次のようになります。

1,000人以上
SE: 608万円
プログラマー: 498万円
100〜999人
SE: 528万円
プログラマー: 415万円
10〜99人
SE: 485万円
プログラマー: 392万円

企業規模が大きいほど年収が良いことが分かります。

企業規模10〜99人の企業から1,000人以上の企業に転職するだけで、約100万近い年収アップが見込めます。

金融・保険系や大手・外資系SIerなどが狙い目

Tech総研の「30代エンジニア2180人に聞いた平均年収の実態と満足度」という調査結果です。

ソフトウェア系の業種で平均年収が高い業種上位7社、及び最高年収が1000万円を超える業種は次のようになっています。

業種名

平均年収

(万円)

最高年収

(万円)

最低年収

(万円)

金融・保険系

744

1,100

150

外資系SIer/NIer、コンサルティングファーム

689

900

600

総合電機メーカー

660

850

350

専門コンサル系

656

1,000

400

大手SIer/NIer、コンサルティングファーム、

ベンダー

650

1,350

300

医薬品・化粧品メーカー

622

900

444

大手SIer/NIer・コンサルティングファーム・

ベンダーの子企業、関連企業

572

800

240

通信系

571

1,100

250

コンピュータ・通信機器・OA機器関連メーカー

568

1,200

200

インターネット関連系

563

1,200

300

流通・小売系

486

1,000

240

独立系SIer/NIer、ソフトハウス、

コンサルティングファーム

473

1,320

200

ソフトウェア・情報処理系

471

1,100

150

. ソフトウェア系業種の平均年収ランキング(上位7社+最高年収1,000万超のみ抜粋)

大手・外資系SIerのSEか、総合電機・医薬品・化粧品メーカー、専門コンサルの社内SEは平均年収が高く、転職を検討すべき業種といえます。専門コンサル、大手SIerについては年収1,000万超えも狙うことができるでしょう。

平均年収が最も高く、年収1,000万超えも狙える金融・保険系の社内SEは狙い目の一つです。

しかし、最低年収は150万円と最下位であり、企業によってバラ付きが多いと言えます。他の業種以上に、転職する企業を良く吟味することが必要です。

大手SIerの関連企業からWebなどを含むインターネット関連系、ソフトウェア・情報処理系にかけての業種は、最高年収は高いものの平均年収はさほど高くありません。

最低年収も300万円以下となっています。

腕に自信があるのであれば、挑戦してみてもよいかもしれません。

年収UPの転職を狙うならエージェントの利用を

年収UPの転職を狙うなら転職エージェントの利用は必須です。

転職エージェントを利用するメリットは色々ありますが、以下の4点が大きなメリットでしょう。

  • 非公開の求人情報が選択肢に加わる
  • エージェントが推薦状を書いてくれる
  • 希望年収や入社時期を代わりに伝えてくれる
  • 模擬面接・経歴書の添削

これらはすべて無料です。

この中でも、自分では言い出しづらいのが希望年収を企業側に伝えることですね。

年収交渉となるとさらに気が引ける人も多いでしょう。代わりに伝えてくれるのは大きなメリットです。

利用しない手はないですね。

 

IT業界でオススメの転職エージェント

SEが転職を考えるべきシチュエーション

将来性がない仕事を続けるよりは転職して仕事を通じてスキルを身に付ける方が効率的です。

以下で見ていくようなケースに陥ってしまったら、年収アップは脇に置いても早く転職したほうがよいでしょう。

不当に給料が安い

三次受け、四次受けのSIerにありがちなパターンです。

一次受けの大手SIerと同じような仕事をしているのに給料が安い。

スキルがある程度身についたら、上流の会社に転職した方がよいでしょう。

同じ仕事をするなら給料が良い会社で働いた方がいいですよね。

SEでなくてもできる雑用や、資料作成ばかりしている

IT系のスキルアップに関係ない雑用にばかりしている時間の方が長いのは要注意です。

一刻も早く仕事を通じてスキルアップが図れる職場へと転職した方が良いでしょう。SEにとって一番重要なスキルは技術力であり、歳を取るほど求められる技術力のレベルも上がっていきます。

そのまま今の職場に勤め続けると、気付いたときには転職出来なくなっているかもしれません。

スライドや提案書などの資料作成ばかり取り組んでいる方は注意してください。

資料作成のスキルはSEに不可欠なのですが、それ単独で評価されることはまずありません。どのスキルが年収アップには重要か見失わないようにしてください。

職場に40代が多い

40代のSEは、技術力はもちろんマネジメント経験もある人材が多いはずです。

こうした人材が多いと、キャリアが短いため実績で負けやすい若手は出世競争でどうしても不利になります。

結局、責任ある仕事を任されにくくなり、それに伴い年収も上がりにくくなります。

さらに、日本は年功重視の給与体系の会社が多いです。自分より上の年代の人数が多いと、必然的に若者に給料の分配ができなくなります。

離職者が多い

人の移り変わりが激しい職場は、特定の業務に長時間コミットできる人材が少なく、企業のノウハウを育てることができません。

結果として、安く、時代遅れの技術が用いられており、納期もギリギリの案件しか受注できなくなります。

離職者が多い職場は人材を育てる意識に欠けている傾向があります。

そのため、激務と言っていいほど開発に携わっている割にスキルアップが出来ず、長く居れば居るほど、転職で年収アップを狙う戦略に不利となります。

転職するときに有利で待遇も良くなる資格

IT業界には国家資格からベンダー資格まで多くの資格があります。

資格を持っていれば転職時にとれる選択肢が広がりますし、企業の事業内容にもよりますが一般的に持っていない人よりも優遇されます。

資格手当が支給されやすい資格や、転職時に役立つ仕事を幾つか見ていきましょう。

情報処理技術者試験・情報処理安全確保支援士試験

情報処理推進機構(IPA)により実施されている資格試験です。

証明する技術力や内容によって次の図のように試験区分が細かく分かれています。

難易度によって4段階のレベルが設けられており、図中では青色のITパスポート試験がレベル1、黄色の試験がレベル2、緑色の応用情報技術者試験がレベル3、赤色の試験がレベル4となっています。

情報処理技術者試験の区分

図. 情報処理技術者試験の試験区分

このうち、レベル2以下の資格は年収アップという観点ではあまり意味がありません。

取るのであればレベル3以上の資格です。取ると年収アップに役立つレベル3以上の資格とその概要について見ていきましょう。

応用情報技術者

ITの幅広い分野における技術と、それらを活用した問題解決に関する知識を持っていることが証明できる資格です。

試験ではアルゴリズムといった技術力に関する項目から、プロジェクトやサービスのマネジメント、企業経営の基礎まで幅広い範囲が問われます。

この資格があれば、SEの教養として知っておくべき内容は知っており、ネットワークやセキュリティといったより専門的なエンジニアになる入り口に立った段階だと言えます。

資格を取得することで1万円の月給アップや、10万円の報奨金が出るといった福利厚生を受けられる場合があります。

また、求人の募集要項に歓迎条件として記載されることがあるなど、転職を狙う際も持っていないよりは持っていた方が有利と言えるでしょう。

情報処理安全確保支援士

2016年度までは情報セキュリティスペシャリスト試験と呼ばれていました。

セキュリティに関する脅威の分析から情報セキュリティマネジメントの支援まで、幅広い項目が取り扱われます。

セキュリティエンジニアとしてキャリア形成を狙うのであれば、ぜひ取っておきたい資格の一つです。

ただし、他のレベル4資格についても同様の事が言えますが、想定年収が高くなるほど今までの業務実績や、語学といったその他のスキルについても厳しくチェックされるようになります。

レベル4の資格さえあればすぐに高給取りになれるわけではありません。

ネットワークスペシャリスト

ネットワークの設計、構築、管理といった事項が問われます。

後述するCCNPと異なり、実際にネットワークを構築するスキルだけでなく、ネットワークシステムの要件定義やコンサルティングといった技術力以外の知識も要求される点が特徴です。

インフラエンジニアを志向するのであれば取得を検討しましょう。

システムアーキテクト

提案書の準備やシステムの設計・運用といった内容について深く問われます。

名前からどんな資格なのか分かりにくい場合は、上流工程に関する実践的知識が問われる、と言えばイメージしやすいでしょう。

どのような職種でも役立つ内容ですので、幅広い分野の企業で報奨金や月給アップなどの福利厚生が設定されています。キャリアパスによらず取得を検討してみましょう。

プロジェクトマネージャ

プロジェクトの立ち上げや人員・予算・進捗状況の管理といった経営に関する内容が深く問われます。

プロジェクトマネージャはIT系の中でも高給取りであり、年収アップに繋げるためにはぜひ取得しておきたい資格です。

反面、この資格で年収アップを狙う場合は、開発の現場からは若干遠ざかることになる可能性があります。

Oracle Master

日本オラクル社によって実施されているベンダー資格で、Oracleデータベースを利用するスキルを問うものです。

技術力が高い順にPlatinum、Gold、Silver、Bronzeの4つのレベルが設けられています。

Gold以上は月給アップや報奨金が設定されることが多く、年収1000万近い好待遇の求人で必須・歓迎条件として挙げられることもあり、転職の際に大きく有利となります。

データベースエンジニアやインフラエンジニアを目指すならGold以上の取得を検討してみましょう。

CCNP(Cisco Certified Network Professional)

シスコシステムズによって実施されているベンダー資格です。

ネットワークに関する技術のうち、ルーティングやスイッチング、セキュリティ、無線といった具体的な項目ごとに7つの認定区分があります。

先述したネットワークスペシャリストと異なり、シスコシステムズの製品を利用したより実践的なネットワークに関する知識が問われる傾向があります。

インフラエンジニアを目指すなら取得を検討してみましょう。

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